キャリア自律の時代

終身雇用を前提とした日本型雇用が転換期を迎えるなか、「キャリア自律」という言葉が注目を集めている。会社に人生を委ねるのではなく、自らの意思でキャリアを設計する。この発想は、研究者をはじめとする専門職の間で、急速に浸透しつつある。

しゅうしん こよう を ぜんてい と した にほんがた こよう が てんかんき を むかえる なか、「きゃりあ じりつ」 と いう ことば が ちゅうもく を あつめて いる。かいしゃ に じんせい を ゆだねる の で は なく、みずから の いし で きゃりあ を せっけい する。この はっそう は、けんきゅうしゃ を はじめ と する せんもんしょく の あいだ で、きゅうそく に しんとう しつつ ある。

As Japanese-style employment premised on lifetime employment reaches a turning point, the phrase "career autonomy" is drawing attention. Rather than entrusting one's life to a company, one designs one's career by one's own will. This idea is rapidly spreading among professionals, starting with researchers.

春に実施されたある調査によれば、転職を「キャリアアップの手段」と肯定的に捉える回答者は、十年前の二倍に達した。一つの会社に勤め上げることが美徳とされた時代は、確実に終わりを告げようとしている。

はる に じっし された ある ちょうさ に よれば、てんしょく を 「きゃりああっぷ の しゅだん」 と こうていてき に とらえる かいとうしゃ は、じゅうねんまえ の にばい に たっした。ひとつ の かいしゃ に つとめあげる こと が びとく と された じだい は、かくじつ に おわり を つげよう と して いる。

According to a survey conducted in spring, respondents who view changing jobs positively as "a means of career advancement" have doubled compared with ten years ago. The era when serving out one's career at a single company was considered a virtue is surely coming to an end.

もっとも、自律には責任が伴う。市場価値を維持するための継続的な学習、自らの強みを言語化する力、そして変化を恐れない姿勢。これらを欠いたまま組織を離れることは、自由ではなく漂流にほかならない。

もっとも、じりつ に は せきにん が ともなう。しじょう かち を いじ する ため の けいぞくてきな がくしゅう、みずから の つよみ を げんごか する ちから、そして へんか を おそれない しせい。これら を かいた まま そしき を はなれる こと は、じゆう で は なく ひょうりゅう に ほかならない。

Autonomy, however, comes with responsibility: continuous learning to maintain one's market value, the ability to articulate one's strengths, and an attitude unafraid of change. Leaving an organization without these is nothing but drifting, not freedom.

企業の側にも変化が求められる。社員の成長を支援し、選ばれる組織であり続けること。個人と組織が対等な関係を結び直すことができたとき、日本の労働市場は新たな段階へと進むだろう。

きぎょう の がわ に も へんか が もとめられる。しゃいん の せいちょう を しえん し、えらばれる そしき で ありつづける こと。こじん と そしき が たいとうな かんけい を むすびなおす こと が できた とき、にほん の ろうどう しじょう は あらたな だんかい へ と すすむ だろう。

Companies, too, must change: supporting employees' growth and remaining an organization people choose. When individuals and organizations can rebuild an equal relationship, the Japanese labor market will move to a new stage.